フジサンケイ　ビジネスアイ 5月15日(火)8時15分配信

　カプコンは１４日、ゲーム開発者を確保するため、ベトナムなど東南アジアでの新卒採用活動を検討していることを明らかにした。スマートフォン（高機能携帯電話）向けのゲーム開発などで優秀な人材を確保する。

「逆転裁判」から「モンハン」までヒット連発　カプコン成功の秘訣

　同社は今後１０年間で１０００人の技術者を採用するとしており、新卒を中心に全世界から技術者を集めるとしている。

　他人と交流して遊ぶソーシャルゲームでは、ゲーム内容が絶えず更新されるため、ゲームの運営に大量の技術者が必要となる。東南アジアでは、サイバーエージェントが２月、ベトナムのスマホ向けのゲーム開発会社に出資を決定するなど、人材獲得競争が激化している。

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日本国内でも盛況な企業はソーシャルゲーム絡みだ。
東南アジアからのゲーム開発者となるとベトナム語、タイ語、インドネシア語、ヒンディー語等が母国語だが、ゲーム開発はもともと英語なのだろうから、難しい技術翻訳など不要なのだろう。
同様にＩＴ分野も外国人求人が増えているのだろう。
これまで日本はたくさんの特許を取り、世界でもその技術は評価されてきた。
今後も海外勢に負けることなく邁進したい。

Ｂｙ　ＭＴ

毎日新聞 5月9日(水)2時31分配信
　経済産業省が、退職者などを通じた企業の技術・情報流出に関する実態調査を行うことが８日、分かった。大手製造業や情報産業など約１万社が対象で、ここまで大規模な調査は初めて。新日本製鉄が韓国鉄鋼大手ポスコを提訴するなど、国境をまたいだ技術流出が問題になる中、日本企業の被害の実態把握は進んでいない。経産省は、調査結果をもとに被害対策の強化にもつなげたい考えだ。

　調査はアンケート方式で、退職者による技術流出の有無や被害の規模▽退職者の再雇用先の把握状況▽技術流出の防止策や企業秘密の管理方法−−などの質問を想定。さらに一部企業には詳しい聞き取り調査を行ったうえで、今年度内に調査結果をまとめる方針。

　日本企業の海外進出増加や世界的な人材の流動化、情報技術（ＩＴ）の進展などに伴い、退職者や転職者を通じた技術流出が増加傾向にあるとされている。今年４月には新日鉄が、元社員を通じて同社の保有する高機能鋼板の製造技術を不正に取得・使用したとして韓国ポスコや元社員などを相手取り約１０００億円の損害賠償などを求める民事訴訟を東京地裁に起こした。

　現在、企業は防止策として、退職者に対する秘密保持契約や、競業他社への転職を禁止する契約を結ぶことなどを実施している。しかし、職業選択の自由もあり、実際に転職を制約するのは難しい。さらに、契約上の「企業秘密」の定義があいまいで、実際の流出が確認されても訴訟で企業側が有利にならないケースも多く、十分に機能していない。

　このため、経産省は今後、調査結果をもとに、学識経験者や弁護士ら５人程度の有識者会議を設置。具体的な訴訟例などを参考に、不正が確認された場合の退職金の減額など、実効性のある技術流出の防止策を検討する方針だ。【小倉祥徳】

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日本経済に行き詰まりを感じて、企業の海外進出だけではなく、個人も海外に転職するケースが増えている。
特に定年前後の技術者が中国に行くことが増えているようだ。
確かに転職を法律で規制するわけにいかない。
転職先で前職の企業秘密を開示しないと契約書を交わしてもどれほど効力があるか。
早くこの問題に対処しなければ産業の空洞化どころか、日本経済が大きな痛手を受けるかもしれない。

By MT

毎日新聞 5月8日(火)21時5分配信
　経済連携協定（ＥＰＡ）に基づく介護福祉士候補者として０８年に初めて来日し、今春の国家試験に合格したインドネシア人３５人のうち６人が既に帰国したか、これから帰国することが分かった。特例で再度の受験を認められた不合格者も、過半数が帰国する見通しに。祖国で待つ家族との同居を望んだのが主な理由だが、国境を越えた介護職場の人材確保の難しさが改めて鮮明になった。

　厚生労働省によると、６人は０８年から各地の福祉施設で働きながら勉強し合格。このうち兵庫県たつの市の特別養護老人ホームに勤務していた男性２人は既に帰国した。別の施設の４人も８月までに帰国する。「体調を崩した家族を看病する」「家族と暮らしたい」といった理由だ。

　候補者が受験するには日本人と同じ３年以上の実務経験が必要で、機会は原則１回。ただ、成績が一定水準に達すれば再度試験を受けられ、今回は計４７人が該当した。だが、６割近い２６人が既に帰国したか、今後帰国するという。今回の試験はインドネシア人受験者９４人のうち合格者は３５人の「狭き門」で、試験の難しさも影響したとみられる。

　介護現場は慢性的な人手不足に悩まされ、インドネシア人の介護福祉士候補者を積極的に受け入れる施設には将来の人材確保につなげたい意向がある。長野県上田市の特別養護老人ホームではインドネシア人男性２人が合格したが、このうち１人が新妻との同居を望み、６月にも帰国する。研修担当者（４７）は「本人もだいぶ迷ったようだ。一緒に働きたかったが意思を尊重した」と残念がる。

　厚労省は今年度、介護福祉士候補者が来日前に受け入れ施設との雇用契約を結ぶのに先立ち、合格後に日本で働く意向の有無を書面で確認し、施設側に伝えることにした。

　同省福祉人材確保対策室は「初年度の今回は、施設側が将来の受け入れを期待しているとのメッセージが候補者に伝わりきらなかった」とした上で「雇用契約は当事者間の合意に基づくもので強制はできないが、意向確認で状況が改善できれば」と話している。【遠藤拓】

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これまでに何度も取り上げてきた外国人介護士、看護師について。
研修や国家試験等、一人当たりで換算するととんでもない額の税金が使われている。
実際の候補者達は母国語のインドネシア語やタガログ語ではなく、日本語での医療用語の勉強も必要で本当に血のにじむような努力をしていると思う。
しかし、日本人と全く同じ国家試験（日本語で漢字）での合格率が問題視され、再度受験できるなど制度改定もした。
それでも結果として合格者、不合格者共に過半数が帰国するという。
なんともお粗末な結果ではないか。
「家族と暮らしたい」が本当に帰国の理由なのだろうか。
厚生労働省は対象者にアンケート調査をして真の理由を見つけ出し制度を改定しなければならない。

By MT

[2012年04月09日]　DIAMOND ONLINE

入社式で引っかかったところ
　4月2日、日本では大手企業で入社式が行われたようだ。いわゆる「入社」というものを経験したことがなく、履歴書やエントリーシートも書いたことのない私には無縁な話で、入社式関連のメディア報道を興味深く見ていた。しかし、どうしても引っかかる点があった。

　社長の訓示でもっとも多かったのが、新入社員に「グローバルに通用する実力をつけてほしい。外国語を早期に習得することだ。期待している」という内容だ。

　日本経済新聞電子版ニュース（2012年4月2日『「グローバル化」「危機感」強調　入社式でトップ訓示』）によると、4月1日に就任したシャープの奥田隆司社長は「日本のエレクトロニクス業界は非常事態ともいえる厳しい状況。皆さんも自らグローバル競争に打って出て次の成長を確かなものにしよう」と新入社員に呼びかけたという。また、三菱重工業の大宮英明社長は「従来以上に海外市場で戦わねばならない」、キヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長は「すべての物事を国際的な視点から考えることができる『国際人』になってほしい」、三菱商事の小林健社長は「世界の動きを敏感に察知する感性を磨いてほしい」と訴えたそうだ。

　大手企業を中心に、グローバル化の流れを敏感に察知し、社内変革につなげるムーブメントを起こそうとすることは大いに歓迎すべきことだ。各社社長の力強い言葉を聞いて、私は感動のあまり身震いした。

社長のグローバル度は？
　しかし、ここで考えてみよう。“グローバル化”は少なくとも十数年前から各企業の経営課題として挙げられてきた。電機メーカーは、中国やインドなどの新興国でのAV製品のシェアで、韓国サムスン電子やLG電子に負けている。ここまで自社の業績や世界的なブランド価値の低下を招いたのは、自然災害や金融危機を含めた内外の情勢に左右された側面もあることは否めないが、現在、会社の中枢で意思決定に深く関わってきた経営陣が、事業のグローバル化に対応し切れなかったことが原因であることに疑いの余地はない。

　大学を卒業したばかりで、社会人経験ゼロの新入社員に“グローバル化”を求める前に、社長自らがグローバル化している姿を行動で示し、先導すべきではないのか。

たとえば、入社式の新入社員全員の前で、日本語で核心的なメッセージを伝えるだけでなく、特にグローバル化を強調する場面では英語、あるいは自身が習得している外国語で訓示を述べる。実際に、日立製作所の中西宏明社長は、訓示の後半部分を英語で伝えた。

　次に、取締役などの役員を舞台に上がらせて、英語でのパネルディスカッションをガンガン行ない、日頃、グローバルなビジネスの舞台でどのような格闘がなされているのかを、これから共に汗を流していく若者たちにデモンストレーションする。そうすることで、社長の発言は説得力が激増する。新入社員もやる気になるはずだ。

「私も社長みたいにグローバルな人材にならなければ、将来、会社を動かす大きな仕事ができないのだ」と実感してもらうことも、入社式の重要な目的の一つであるはずだ。必要なのは、「グローバル化の切迫性」を語っている社長や、意思決定に関わっている経営幹部の行動そのものだ。

　大手コンサルティングファーム、ブーズ・アンド・カンパニーは2011年11月、日本企業に対して組織や人材のグローバル化に関して69項目にわたるアンケート調査を行なった。それによると、約9割の項目について「重要視」していると答えたが、具体的に取り組みを始めているのは2割強にすぎないという。まだ多くの日本企業は「頭では理解しているが行動を起こしていない」段階なのだ。（『週刊ダイヤモンド』2012年4月14日号、「組織・人材のグローバル化が遅れる日本企業に効果的な五つの処方箋」参照）

　仮に、入社式でグローバル化を強調しておきながら、経営幹部が外国語すら話せず、国際的視野に立脚した自社の未来や事業展望を語ることができなければ、そんな入社式にはいかなる意味もなく、会社のお先も真っ暗だと言わざるを得ない。

　最低ラインとして、会社内ではグローバルスタンダードが重んじられ、「公平さ」が保証されていなければならない。たとえば、成果を上げた人間は、国籍や年齢、性別に関係なく昇進させ、具体的な待遇で報いる。逆に、結果を残さない人間に対しては辞めてもらう、ということだ。

現地の言葉で勝負を挑む気概
　私は中国にある日本企業で働く中国人従業員としばしば交流する。彼ら、彼女らが赤裸々にこぼす愚痴から、「日本企業は中国でいかにビジネスをすべきか」を考えるためだ。中国貿易外経統計年鑑によると、中国における日本企業の数は2009年末の時点で2万2263社。国としては米国（2万2151社）を抜いて第1位。中国における外資企業全体の7.8％を占める。

　20代の女性から聞かされる典型的な愚痴は以下のようなものだ。

「日本から来た社長や駐在員たちは、いつも中国のここが問題で、君たちの日本語はここがおかしい、もっと勉強しなさい、みたいなことを言うけれど、彼らは、ここが中国であるにもかかわらず、まともに中国語を勉強しようともしないのよ。言葉もできない、中国と向き合おうともしない人間に命令されても、ストレスと失望感が残るだけだわ」

　一日本国民として思うこともある。

　まともに中国語も話せず、外国語による交渉も当たり前にこなせないのに、税金による北京生活を“エンジョイ”している大使館員も少なくない。人事など制度的な欠陥もあるのだろうが、少なくとも、命がけで中国語を反復練習するとか、中国人に中国語で勝負を挑んでいくとか、気を失うまで酒を飲み、中国軍人を張り倒すくらいの気概は見せないといけないのでは、と現状を憂いている。

自分に言い聞かせろ
　だが、ちょっと待て——。

　父が遺したあの言葉が脳裏をよぎる。

　立ち止まって自問自答してみよう。

「じゃあ、お前はどうなんだ？　命がけで外国語の習得に挑んでいるか？　グローバル化の問題点を指摘するだけの行動を自分はとっているのか？　結果は残してきたのか？」

　振り返れば、私も手を抜いていた。

　道を歩きながら英語でプレゼンの練習をすること、ラジオで英語の番組を聞きながら床に就くこと、常に紙の辞書を持ち、暇さえあればにらめっこすること——。

　初心に戻ろう。ゼロから己をいじめ抜こう。汗をかこう。やれることは山ほどある。ボルテージが上がってきた。気合が入ってきた。今こそ己に言い聞かせよう。

　だったら、お前がやれ！！！

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昨今の就活では語学やグローバルな人材等が求められている。
しかし、企業努力はどうなっているのか。なるほどである。
英語で訓示を述べた日立製作所の中西宏明社長のような人物が国際化というのなら確かに納得できる。
就活で決算報告書やIR等を調べるのもひとつだが、その企業がどのようなグローバル化を行っているのかを知ることも大事である。

byMT

　〜世界の若者と交流して分かったこと〜

　旅で痛感したのは、教育から根付いた「当たり前」が日本とは全く異なることだ。

　イタリアでは、一般高校（５年制）で早くも専門科目を専攻する。エジプトでは、小学校が５年制のため、日本より１年以上早く２１歳で大卒としてＩＢＭで働いている学生がいた。イスラエルでは、軍役が男性３年、女性２年と義務づけられているので高校卒業後、軍に入りその後受験勉強をする。韓国の男性もこれと同様である。

　シンガポールでは、小学校の成績順で中学校のクラスが分けられ、その後の進路がほぼ決まってしまう。大学進学率は１０％ほどで、さらに優秀な学生は政府の要請で海外へ留学するという。インドでは、生まれた瞬間にカースト制度で階級が決まり、大学に進学する人はほんの一握りである。

　一方の日本は、大学の進学率は世界と比較すると、かなり高い。しかし、海外を目指す留学生の数は年々、少なくなっている。欧米の大学を見ると、中国人やインド人が圧倒的に多く、韓国人もいる。それでも、日本人の留学生は増えない。

　制度に守られた学生

　海外の学生に一番驚かれたことは、私が企業から内定をもらいながら、休学せずに半年間世界一周の旅をしているということだった。海外の大学の多くでは、在学中に企業内定を持っていること、それ以前に就職活動をすること自体ありえない。

　ヨルダンでは、大学卒業後アラブ諸国でインターンをしてからでないと、国内で就職がほとんどできないらしい。そもそも卒業後すぐに就職というのも変な話である。新卒一括採用は日本独自の制度で、外国では基本的に就労体験を在学中、卒業後に積んで就職をする。日本と外国の企業では学生に求めるものが違うのだ。

日本では、大卒には将来性を求める。一方、海外では、即戦力を求める。おそらく、いまの日本の学生は、この新卒一括採用制度に守られている。それでも、日本では新卒一括採用に反対するデモが起きている。この制度がなくなれば、さらに多くの日本の学生は路頭に迷うことになるだろう。

　「インパクト残す」

　大学訪問で面白かったのは、国によって夢の持ち方、夢に対する考えが違ったことだ。

　イスラエルでは、日本と対照的で「夢を持て」という教育はされない。夢は特別持つものではなく、日々を楽しむことを教えられるという。そのため、夢の調査をしたとき、学生たちに私がふざけているとの印象を持たれた。一方、英国の学生は他の多くの国の学生が、答えをためらったり考えたりするのとは対照的に全員即答した。常日頃、頭に入れて勉強をしているからだという。

　もっと広い枠で捉えると、アジア・南米は一言目に「社会貢献」という言葉が出ることが多かった。反対に欧米では「社会にインパクトを残す」という言葉が多かった。

　現地を理解しない

　「日本はビジネスの海外展開が下手くそだ」。至る所でこう言われた。なぜか。

　日本人は海外でサービスを展開する際、日本人が海外に出向き、海外で現地人を雇用し、日本の文化や仕事のやり方を教育し、やっと仕事をし始める。一方、アメリカや中国は、現地法人とパートナー契約を結び、現地人にやりやすい文化・環境で仕事をさせる。日本式は教育をしている分、約３年間遅れるわけである。

海外にある日本食レストランを見ても同じだ。日本人の経営と中国人の経営では、一般的に後者の方が人気である。なぜならば、日本人は職人肌で素材や細部にまでこだわって納得いく料理を出しているが、中国人は安く早くをモットーに味もそこそこのものを出す。人件費も日本人の方が高く、ほとんど現地化はしていない。

　ここに日本のグローバル化の問題があるように感じる。いくら外国語をしゃべれるようになっても、教育制度の違いを克服しても、現地を理解しない海外進出は受け入れられない。グローバル化とは、このことをまずは念頭に入れないといけないだろう。

　恵まれた自分たち

　海外に出てみて、自分が日本人であることを再認識すると同時に、いかに自分が恵まれているかがわかった。自分というものさし、日本人のものさしは明らかに海外とは違い、ずれや差があった。しかし、それを海外に押し付けている日本も痛感した。それはグローバル化ではなくジャパニーズ化ではないか。それを理解しない限り日本は海外へ出ても受け入れられないだろう。

≪「夢」を語る世界の学生たち≫

　半年間に及ぶ世界一周の旅では、２３カ国５０の大学を訪ね、そこで出会った学生たちに思い思いの夢をホワイトボードに書いてもらった。

　「着物の着付けの仕事をしたい」「有機野菜の農家になりたい」…。そんな夢調査で一番印象に残ったのは、ヨルダン大学日本語学科を訪ねた際、イスラム教徒の女性が身につけるスカーフの一種、ニカブをまとった女子学生が「アフリカでの医療ボランティアの仕事がしたい」と日本語で書いてくれたことだ。

　彼らの内の何人かは、来日を真剣に検討している。どんなに困難な時代でも、夢を思い描き、時代を変えていくのは若者たちの特権ではないだろうか。（リポーター：獨協大学　有志学生記者　金田隼人、写真も／ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）

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各国の教育制度や教育指針の違いで各国の若者の意識が大きく違うことが分かった。
「夢」を持つ海外の若者たち。
日本の学生に「夢」を聞いたらどのような答えがかえってくるのか。
私自身の「夢」や「目標」は日々の繰り返しで失っている。
常日頃から「夢」や「目標」を意識して、それを達成させるために努力したい。

By MT